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制度見直しの可能性もある!太陽光発電のこれから

太陽光発電の急速な普及が招いた事態

太陽光発電をはじめとした自然エネルギーの導入を、強力に後押ししてきたのが、再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度です。制度がはじまった2012年7月以来、この制度の後押しを受けて、それ以前の導入量の伸びをはるかに上回るスピードで、再生可能エネルギーの導入が進んできました。しかし2014年、既存の設備のままで、安定的に、こうした再生可能エネルギーを受け入れることができる接続容量を超えてしまったとのことで、一部で、その接続が中止される事態が起りました。

再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度の見直し

もともと、再生可能ネネルギーの買い取り価格は、1年ごとに見直されることになっていました。そのためいつも、買い取り価格が見直され、価格が下がることになる年度末には、多くの駆け込み申請が起るようになっていました。そして、2014年3月の買い取り価格の引き下げでは、3月の1ヶ月間だけで、それまでの1年間を超えるほどの申請が殺到することになり、接続容量を超えてしまうことになりました。これが、接続中止になってしまった経緯です。

発電した電気を自家消費する方向へ

一般の住宅でも、自家消費分以上の発電を行う太陽光パネルを搭載して、電力会社に売電をすれば、再生可能エネルギー固定価格買い取り制度によって、十分な利益を上げることができるというのが、太陽光発電のこれまでの急速な普及へとつながっていました。しかし、こうした事態によって、制度の見直しの可能性が出てきたことにより、太陽光発電をはじめとした自然エネルギーの考え方には、大きな見直しが迫られていると言っていいでしょう。今後は、電力会社への売電だけではなく、蓄電池などを備えて、自家消費の方向へと大きく舵を切ることになる可能性があります。

蓄電池の補助金は国や自治体から貰うことが出来るので導入のコストを抑えたい場合には有効に活用すると良いでしょう。